【動画広告を用いた認知拡大】Vol.1
動向
以前は認知拡大というとマスメディアが主要媒体でしたが、2019年にはWeb広告費がテレビの広告費を抜き、それから5年が経過した現在では当たり前のように認知拡大施策にWeb広告が活用されるようになりました。
ただ「認知拡大施策」というと豊富な資金力がある大手企業が行うもの、といったイメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
Web広告最大のメリットを考えれば、まだ認知度が低い商品・サービスの販売、集客したい人こそ認知拡大施策を実施するべきだと考えております。
Web広告の最大のメリットとは、「告げたい人に広められる」ことで、元々の語源である「広く告げる」だけのものでは無くなったということです。
動画広告の効果
認知拡大にWeb広告が向いている理由やその施策は様々ありますが、今回は動画広告に絞り、そのメリットと効果についてお伝え出来ればと思います。
まず認知拡大施策に動画広告が向いている理由は２つあり、1つ目は、検索（テキスト）・静止画の広告に比べ、商品・サービスの情報を多くユーザーに届けられる点。
2つ目の理由としては、バナー広告に比べユーザーの記憶に残りやすい点。
※「iPhone向け動画広告効果調査」アンケート
・広告の印象度を高める効果
動画広告を「確かに見た」と答えた人は、バナー広告を「確かに見た」と答えた人の約1.7倍。
・訴求内容の認知向上に効果的
広告での訴求内容の認知率は、バナー広告認知者に比べて約11ポイント、広告非認知者に比べて約 24 ポイント高い。
以上の点から、Web広告を活用した認知拡大施策を行う際には、動画広告が適しているといえます。
※出典：株式会社電通と株式会社ディーツーコミュニケーションズhttps://www.dentsu.co.jp/news/release/pdf-cms/2011017-0221.pdf
動画広告の市場推移・予測と必要性
国内の動画広告の市場調査によると、2022年の広告費5,581億円にのぼり、2027年の市場規模については、約2倍の1兆228億円に達する見込みと予測されております。
またTikTokを皮切りに、大手SNSや動画配信サイトでも縦型ショート動画コンテンツの視聴時間が急激に増加したことで、ますます動画の需要が急増しています。
※出典：サイバーエージェント国内動画広告の市場調査https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=29827
上記調査結果からもインターネット上で動画に接触するユーザーが増加していることから ますます動画広告を活用する必要性が高まっていると言えます
動画広告の種類や媒体について
続いては、動画広告の種類について紹介していきます。
まずは動画広告の種類ですが、大きく分けると2種類あります。
・インストリーム広告
YouTubeやTVerなど動画配信媒体の中で、動画の再生前後や途中に表示される広告
・アウトストリーム広告
Web上の広告枠や記事のコンテンツ面など、動画コンテンツ外で表示される広告
次に動画広告が出稿できる主な媒体は以下になります。
・YouTube
・Meta
・TikTok
・LINE
・TVer
・Abema
これらの媒体で、認知拡大を目的とした広告出稿を行う場合に、適した媒体や期待できる効果については、次回の記事で紹介させていただきます。
参考
認知拡大には動画広告がおすすめ！メリットや認知効果を解説https://kaizenplatform.com/contents/advertising-awareness-expansion
サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を発表https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=29827